セミリタイアを目指すなら、必ずやっておくべきこと
セミリタイアしたいと考える理由は、人それぞれ違います。
しかし、セミリタイアを目指すのであれば、誰もが必ずやるべきことがあると思います。
それは、「生涯の支出と収入をシミュレーションする」ことです。
今回は、収支をシミュレーションするときの考えかたについて書いてみたいと思います。
生涯の支出を見積もる
まずは毎月の平均的な生活費を予測します。
現在の生活費がベースになりますので、家計簿をつけていない人は、「支出の把握」からスタートしなければなりません。
（詳細な家計簿でなくてもよいので、せめて毎月のトータルの支出額だけでも把握しておくことは大切だと思います）
現在の生活費をベースに、「セミリタイア後にどのような生活をしたいか」を考えて、毎月の支出を見積もります。
毎日働いていた時代と比べると、 例えば次のような変化があるかもしれません。
・職場の飲み会などの交際費が減る
・外食する機会が減って、食費が減る
・趣味や娯楽費用が増える
次に、「非定常の支出」を予測します。
非定常の支出には、教育・住宅・自動車・医療（介護）などに関わるものがあります。
年齢や家族構成によって、人それぞれ大きく異なると思います。
なお、厳密には社会保険料（年金や健康保険）の負担も考慮すべきかもしれませんが、無収入になる場合は負担を減免・軽減する制度もありますので、ここでは除外しています。
これらをすべて足して、生涯にかかる合計支出を計算します。
生涯の収入を見積もる
まずは、セミリタイア時点での金融資産の合計額（預貯金額、退職金額、株式や投資信託の時価評価額などの合計）がベースとなります。
自分の退職金を把握している人は、それほど多くないと言われていますが、、、
社内規定などチェックすれば計算できたりしますので、退職金の見込み額は確認しておくことをお勧めします。
（そういう私も、退職を決意してから、はじめて退職金を見積もりました）
次に、年金の受給見込み額を調べます。
日本年金機構の「ねんきんネット」を利用すれば、40代以下の場合でも自分の受給見込み額をシミュレーションできます。
会社員で企業年金がある場合は、さらに企業年金の受給見込み額を上乗せできます。
ここまでが、比較的正確に見積もることができる生涯収入です。
さらに、資産運用されている人は、運用益の見込み額（幾らの資産を年利何％で運用できそうか？）を加算します。
また、セミリタイア後に労働収入を得る場合は、「見込みの手取り年収額」✖「働く年数」で生涯の労働収入額を見積もります。
（労働収入については、既述の収入と支出を計算して、足らない分を働いてまかなう、と考える人が多いかもしれません）
これらをすべて足して、生涯にかかる合計収入を計算します。
収支バランス（生涯収入－生涯支出）がプラスになれば、資金的にはセミリタイア可能と判断できます。
将来を正確に予測することは難しい
実際に計算してみると分かりますが、将来の支出も収入も、不確定な要素が多いです。
私のようにセミリタイア後の収入における「資産運用」の比率が高い場合は、運用成績によって予測バラツキが大きいので、なおさらでした。
支出については、当然「何歳まで生きるか」で全く違いますし、将来掛かる医療費などは予測が難しいです。
将来費用のシミュレーションは重要ですが、あまり厳密性を求めてもキリがありません。
最終的にセミリタイアを決断するためには、セミリタイア後の生活に何を求めるのか？ を明確にすることが、より重要になってくるのかなと思います。
なお、最近は若い世代でもセミリタイアやFIRE（Financial Independence Retire Early）が注目されていると言われていますが、、、
20代～30代でリタイア後の収支シミュレーションをしても、不確定要素が多すぎます。
セミリタイアにせよFIREにせよ、40代～50代で検討するのが現実的なのかなと、個人的には思っています。
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